＜インフルエンザ医学最新ニュース12＞
米国では、43％の人が今シーズンのインフルエンザ予防接種を受けない予定であることが全米感染症財団（NFID）の調査で明らかにされました。また、同財団による別の調査では、母親の3人に1人が子どもにインフルエンザ予防接種を受けさせないと回答しているといいます。
予防接種を受けない理由としては、疾患から身を守る方法が他にある （71％）、自分は健康なので心配ない（69％）、ワクチンによってインフルエンザに罹患するまたは副作用がある（62％）、ワクチンが流行株と一致しない（48％）という懸念もみられました。このほか、ワクチンでは1種類のインフルエンザ株しか予防できない（62％）、手洗いをすればワクチンと同等の予防効果がある（34％）などの誤解のあることもわかったようです。
この理由をすべて誤った考えだとする米国疾病管理予防センター（CDC）は製薬会社の手先としかいいようがありません。 一方でインフルエンザワクチン接種を訴え続ける米国疾病管理予防センター（CDC）のThomas R. Frieden博士は「インフルエンザは深刻な疾患である。毎年数百万人が感染し、20万人以上が入院、数千人が死亡している。CDCのガイドラインに従って生後6カ月以上の人はもれなく予防接種を受ける必要がある」。と訴えています。
インフルエンザウイルスそのものが人工的に作成される時代に、マッチポンプで疾病ビジネスされることに洗脳されやすい米国市民さえでも生理的な嫌悪があるのではないでしょうか？日本の国民は米国民よりさらに洗脳が行き届いていますので、今年もインフルエンザ予防接種にいそしむでしょう。自分の身は自分で護るしかありません。