＜インフルエンザ医学最新ニュース29＞
米国で使用されるインフルエンザワクチンの約 90％を占める3価不活化ワクチン（TIV）は、健康な成人の約60％にしか効果のないことが新しい研究で報告されました（Lancet Infectious Diseasesオンライン版10月25日）。
2010年以降、米国保健当局は生後6カ月からのインフルエンザワクチン接種を推奨している。米国では1978年から不活化ワクチンが使用され、大きなシェアを占めており、2003年に承認された鼻腔スプレー式のLAIVの利用は9％にとどまる。
一方、弱毒生ワクチン（LAIV）は7歳以下の小児の83％に予防効果が 認められている。LAIVは2～49歳の健康な人にしか承認されていません。
今回の研究は、過去40年間に実施されたインフルエンザに関する31件の研究のデータを対象にメタアナリシス（分析）を行ったものです。その結果、18～65歳の成人では、インフルエンザ予防接種の効果は59％であることが判明しました。2～17歳および65歳以上を対象とした試験はありませんでした。
そのため高用量を用いる方法や、ワクチンの有効性を高める強力な補助薬(アジュバント)を作製する方法などが考案されていますが、これこそが安全性が証明されていない危険な方法なのです。ワクチン接種を強制する権利などはどこにもないのですから、洗脳されないように注意していきましょう。