自然治療通信
13.インフルエンザワクチンについて
みなさん、こんにちは。崎谷研究所の崎谷です。
今回はインフルエンザワクチンについて考えていきたいと思います。
生後1歳までの乳幼児は、季節性インフルエンザ用であってもH1N1ブタインフルエンザであっても、ワクチンに対する反応が乏しいことは注目に値します。歴史的に最大級の規模の調査で、2歳以下の子供には季節性のインフルエンザ・ワクチンの予防効果が全くないことが分かっています（The Cochrane Collaboration: Cochrane Database of Systematic Reviews, 2006 (1). Article number CD004879.）。
最近完了した新型H1N1ワクチンの有効性に関する調査によると、2歳11ヶ月以下の子供の75％、3歳から9歳までの子供の65％については、H1N1ワクチンの予防効果が無いことが判明しています（NIH News:http://www3.niaid.nih.gov/news/newsreleases/
2009/H1N1pedvax.htm.）。
1,200万人を対象にしたカナダの未発表の新調査によると、CDC（米国疾病センター）とNIH（米国保健局）が勧めている季節性インフルエンザ・ワクチンを接種すると、H1N1感染の発現リスクが2倍になります。また、感染がより重症化することにもなります。
特に小さな子供や乳幼児については、いくつかのワクチンは、強力に免疫を抑圧することが知られています。たとえば麻疹（はしか）、おたふく風邪、風疹のウィルスは、生きたウィルスを入れてあるMMRワクチンで見られるように、全て免疫を弱らせます（J. Clinical Virology 1999; 12; 201-210.、Advances Virus Research 2008; 71: 173-205.）。
ということは、子供がMMRワクチンを接種すると、その後の二週間から五週間は、免疫システムが弱体化することを意味します。
ヘモフィラス・インフルエンザに対するHibワクチンは、免疫を抑圧するワクチンであり、このワクチンを接種した子供は、接種後最低一週間はインフルエンザ菌髄膜炎を発症する可能性が高くなることが知られています。
CDC（米国疾病センター）が勧め、多くの州が採用しているワクチン接種計画によると、子供たちは1歳でMMRワクチンとHibワクチンを接種します（生後2ヶ月から4ヶ月で、Hibワクチンを接種する予定になっています）。
したがって、生後2ヶ月から4ヶ月で、そして、再び1歳で、ワクチンによる免疫低下が原因で、深刻な感染合併症の極度のリスクに晒されることになります。ニュージーランドとオーストラリアの調査では、若年層で最も死亡が多かったのは生後12ヶ月までの子供でしたが、まさにこれらの免疫抑圧性のワクチンを接種するタイミングと重なっています。
生後6か月以上の全ての子供に毎年接種することが勧められている季節性のインフルエンザ・ワクチンも、免疫性を高めるという名目でワクチンに添加されている水銀を含むチメロサールの効果で免疫を抑制します（Metals and Ions in Biological Systems 1997; 34: 421-440.）。
3歳以下の乳幼児は、水銀を含まない季節性インフルエンザ・ワクチンを接種しますが、3歳以上の子供は、毎年、水銀入りのインフルエンザ・ワクチンを接種することになっています。（一般的に、1回分の季節性インフルエンザ・ワクチンには、25マイクログラムの水銀が入っている）
もしも親がCDC（米国疾病センター）の言う通りに子供にワクチンを打つのを許すならば、2本の季節性インフルエンザ・ワクチン、2本の豚インフルエンザ・ワクチン、そして、肺炎球菌ワクチンを接種することになり、6歳までに子供が接種するワクチンの数は41本に増加します。
これによって蓄積するアルミニウムと水銀の量は相当なものになり、ワクチンが誘発する脳の免疫細胞であるミクログリア活性化を引き金とする激しい脳の炎症にもつながります。
妊婦にはワクチンを打ってはいけないというのが、これまで医療の原則であり続けてきました。なぜなら、新生児へのリスクが高すぎるからです。今話題になっている子宮頸癌HPVワクチン（ガーダシル）が初めて発売されたとき、CDCとメーカー（メルク社）は、妊婦への接種を推奨しました。
この危険な行為が始められて間もなく、多くの女性が流産し始め、先天性異常（奇形）で生まれる子供が増えたため、使用中止命令が出ることになりました。
妊娠中期および後期に、女性の免疫システムを刺激すると、幼児期の自閉症や十代以降に統合失調症を発症させるリスクが大きく上がることが知られています（Journal of Neuroscience 2007; 27: 10695-10702.）。
乳幼児期および成長して成人になって以降も、発作行動のリスクが高くなることを示す説得力ある科学的根拠もあります（Journal of Neuroscience 2008; 28: 6904-6913.）。事実、妊娠中に免疫学的な刺激を受けた女性から生まれた子供には、数多くの神経発達上および行動上の問題が発生する可能性があります（Biological Psychiatry 2006; 59: 546-554.）。
動物実験ではワクチンが胎児に及ぼす害が示されており、人体での安全性の調査は皆無であることも報告されています。
また2010年の豚インフルエンザワクチンは、「特例」ということで特急製造されています。貧弱な検証しかされていません。このワクチンの安全性と合併症の判定は、なんとワクチン接種後7日間しかなされていません（NEJM 2009:361: article number 10.1056/NEJMoa0907413.）。
信じられないぐらい短い評価期間です。ギランバレーという神経麻痺疾患は、ワクチン接種後、何ヶ月も後で発生する合併症です。子供の神経発達障害、行動異常、発作も同様です。これらの過去に起こった合併症の検証はまったく行われていないのです。
オーストラリアの保険会社は、ワクチンを投与する医者の保険を引き受けようとしません。にわか作りの、実験段階のワクチンだからです。合併症の危険が高過ぎるので、保険を引き受けるリスクを取れないと考えています。
アメリカ、日本と違って、ワクチンによって深刻な合併症が発生した場合に、法的責任から庇護してくれるような特別法を通してくれる議会は、オーストラリアにはありません。
豚インフルエンザ・ワクチンの安全調査書を作った人は、全員ワクチン・メーカーのCSLバイオセラプーティックの社員であり、8人は同社の株式を所有していたことも併せて報告されています。
インフルエンザを含め、常に新種の感染症が作り出されたとき、それに対するワクチンが安全であり、季節性インフルエンザ・ワクチンとまったく同じように製造されていると思ったら大間違いです。
「何ヶ月、何年も後に、更には何十年も後になって明らかになるようなことはないだろうか？」ということを思い出さなければなりません。いったんワクチンを注射してしまい、合併症を起こしてしまったならば、生涯徐々に悪化しながら続く病気に対してできることは殆ど何もないからです。
ちなみに、日本政府の抱える新型インフルエンザの備蓄ワクチン214億円分（欧米の多国籍製薬会社ノバルティス社製）が期限切れということで廃棄処分となっています。これは私たちの血税が多国籍企業に移転しただけです。
一体、あれだけ騒いだパンデミックとは何であったのか？
再度みなさま各個人がじっくり考えてみることが必要です。
インフルエンザワクチンの総括は以下のサイトにまとめていますので、参考にされてください。（http://influenza110.net/html/wakutin1.html）